「アフターコロナ」と「不動産取引」の微妙な関係とは？
以前あれだけ騒がれた「コロナ騒動」も、ここ最近では、ニュースの一面を占めることが少なくなってきましたが、皆さんいかがお過ごしですか？
今回のスタッフブログは、そんなご時世に合わせて、より現実味を帯びてきた「アフターコロナ」の時代をテーマに、「不動産取引」との関係性や、今後のお話を進めていきたいと思います。
ただ、記事中では、私たち「おうち不動産」が、独自に導き出した「予想」や「推測」なども多く登場しますので、あくまで「予想の範疇（はんちゅう）」として参考にしていただければと思います。
では、さっそく最初のセクションから！
「アフターコロナの時代」に考えられる「社会的な状況」とは？
まずは、私たちが属している「不動産業界」との関係性を抜きにして、テーマである「アフターコロナの時代」に実現しそうな「社会的状況」を考えていきましょうか。
この状況を考える上で、大前提となるのが「コロナ以前の社会的状況に完全に戻ることは、もうあり得ない」という部分でしょう。
この大前提を理解する上で、例をひとつ挙げるならば、はからずとも社会的に一定の認知を得た「リモートワーク」という働き方です。
社会が掲げる「QOLを重視した働き方への転換」を、象徴するかのように「リモートワーク」へと移行した人々からは「家庭を重視しながらも、ビジネスシーンの第一線で活躍できる」という声が聞かれるようになっていますよね？
ただし、これら「リモートワーク」に関しても、賛成意見だけでなく痛烈な批判や反対意見がニュースを騒がせているような状況が続いており、記憶に新しい中では、「イーロン・マスク」氏が自社社員に対して「リモートワークの禁止」をツイッターから発信している（実際の通達は社内メールにて行われた模様）などの実例がありますね。
とはいえ、ほとんどの企業や自営業の方の間では「コロナ禍以前の売上水準に戻っていない」という部分を懸念していたり、その期間の損益を穴埋めしようとさまざまな施策を試していたりというだけでなく、正直「まだまだ厳しい時期が続く」といった悲観的な声も多数出ているようです。
実際に、業種や分野によっても時期は異なるでしょうが、大規模なリストラや事業所の閉鎖などを行ったり、予定している例もありますので、まだまだ「完全復調！」を迎えるには時間がかかることでしょうね。
さて、今後の社会的展望についてはここまでにして、続くセクションでは、私たち不動産店における「来店離れ」について考察してみましょう。
「不動産店へ自由に来店できる時期」であっても「来店離れ」は続く？
セクションタイトルにもある「来店離れ」ですが、これは何も私たち「不動産業界」に限った話ではなく、「コロナ禍」全体で多大なダメージを受けた「飲食店」など、現在もさまざまな業界で懸念されている問題です。
「でも、コロナ禍が過ぎ去った今、途絶えていた足取りも戻ってきているんじゃないの？」という声もあるでしょうが、実際に一部の業界では「来店離れから回復しない」という愚痴も出てきているのです。
人間は、例え行動制限から解除されたとしても、一度着いた「習慣」からは、なかなか復帰できないという心理を持っていますが、この部分が反映されて「来店離れ」が続いているのでしょうか？
しかし、これだけでは、理由として「弱い」を言わざるを得ないでしょう。
では、その他にどういう心理が働いているのでしょうか？
あくまで予想でしかありませんが、おそらくは「わざわざ来店しなくても、住まい選びが可能だと認識してしまった」のではないでしょうか？
来店しなければ、目的が絶対に果たせない「飲食店」とは異なり、私たち「おうち不動産」のような「不動産店」においては、「メールや電話などでも十分に『目的』を果たせる」との心理であれば、今後も「来店離れ」が続く理由として「納得こそできないまでも、理解はできる」でしょう。
そして今後、当ブログ過去回でも取り上げた「オンライン内見」が、さらに技術力を増し、自宅から一歩も出ないままに「住まい選びが成立してしまう時代」を迎えたとすれば？
ひょっとすると、この先の私たちにとっては「あまり喜べない時代」がやってくるのかもしれませんね。
過多な「住宅情報」から「必要なもの」だけをピックアップすべし？
さて、続いては、今後の「アフターコロナの時代」を踏まえた上で「住まい探しや住居購入」を検討している方のために、アドバイスとなる話題をお送りしましょう。
前セクションでも軽く触れましたが、私たちが属する「不動産業界」においても、急速に「IT化」が進んでおり、先の「コロナ禍」の時期において「ネット上の情報」から、住まい選びを進めていく方も多くなっています。
インターネットやSNSには、住まい選びにおいても豊富な情報があふれており、当サイトのように「ネットで見つけた住宅情報が記載されているURLアドレス」を入力するだけで「無料見積り」が可能なサービスも存在しています。
しかし、これら「インターネットやSNSに掲載されている不動産情報」は非常に多く、気になる物件を追いかけていたらあっという間に時間が経ってしまった、という方もいらっしゃるでしょう。
特に、当社が得意とする「都心や23区内の物件情報」は、「個人が一度にすべてチェックできるほどの量ではない」ため、ある程度の「取捨選択」が不可欠になるでしょうね。
もちろん、価値観や好みは「人それぞれ」ですが、ご自身の中に確固たる「判断基準」があり、その基準に沿った物件情報の中から、さらに最適なものを選び出すには、ある程度「経験や技術」も必要になるでしょう。
ただ、困った時は、私たち「プロ」の手をお貸ししますので、お気軽にご連絡くださいね？
「アフターコロナ」が「不動産業界」に定着するまで長い時間がかかる？
さて、今回最後のセクションでは、セクションタイトルにもある通り「『アフターコロナ』が『不動産業界』に定着するまで長い時間がかかる？」という部分について、簡単に考察していきましょう。
当ブログ過去回でも、度々登場している「不動産業界の傾向」のひとつに「社会的な影響が、不動産業界に定着するまでは長い時間が必要となる」というものがあります。
しかし、これは、いわば「半分正解で半分間違い」であり、厳密に言うならば「好影響が反映されるまでには時間がかかるが、負の影響が反映されるまでは大した時間はかからない」ということになるでしょう。
その理由としては「消費者や投資家の財布の紐は、なかなか緩まないが、一度緩んだ紐を閉じるのは一瞬」であり、ほとんどの人が「情勢不利と見るや一斉、または一瞬に安全策を取る」心理のためです。
では、今回の「アフターコロナ」の場合、この動きは一体どの様になるのでしょうか？
実は、こちらも過去回でご紹介しておりますが、現在の「不動産業界」は、一部の物件において「異常とも言える高騰状態」を迎えています。
もちろん、一般の方や我々のような「業界関係者」においても、その状況は「傍目にもわかりづらいもの」なのですが、この状況も手伝ってか「消費者や投資家の財布の紐は、徐々にですが緩みつつ」あるようです。
しかし、この状況を根底から揺るがすようなことが起きた場合、一瞬でこの好条件は泡のように消え去るでしょうし、投資家などが一転して「売りや損切り」の判断を下せば、高騰に湧く状況も雲散霧消するでしょう。
さて、今回のお話、皆さんいかがでしたか？
これから住まいを、不動産を購入したいとお考えの皆さん。
まずは、私たち「おうち不動産」まで、お気軽にご相談ください。
戸建て（新築戸建て・中古戸建て）でもマンション（中古マンション・リノベーションマンション）でも、お客様のご希望条件に合わせて多数ご紹介できます！東京23区を中心に首都圏で気になる物件が あればご相談下さい。
