地震や災害に強いおうちとは？
今回のスタッフブログでは、多くの人が記憶に新しい地震や災害、その対策の一環として「地震や災害に強いおうちとは？」と題してお送りします。
いずれ来るかもしれないと言われている「首都直下型地震」ですが、その記憶を多くの人々が思い出すきっかけとしては、2024年1月1日元旦に発生した「令和6年能登半島地震」が挙げられるでしょう。
あの出来事により、人々の防災意識も一層高まっている中、これから住まいを購入しようという方々も「地震や災害に強いおうち」を意識するようになってきているようです。
ポイント①：地盤が強い、災害リスクが低いなど『立地条件が良い』
まず、非常に重要な要素のひとつが、建物の『立地』です。
基本的に多くの人は『住まいの立地条件が良い』というと、近隣に駅がある、大きな商業施設から近い、周囲に住居などが多くなく静かな環境にある、など「実際の生活や住まいに便利な所に建っている」というイメージを思い浮かべるでしょう。
しかし、ここで言う立地の良さは、あくまで「災害の被害を受けにくい」という観点に則って「立地が良い物件」のことであり、実質的には「地震だけでなく水害や地すべりなど、さまざまな災害のリスクが少ない土地」を選ぶ必要があるでしょう。
以下には、前述の『立地条件が良い』に当てはまる場所をそれぞれまとめてみました。
【地盤が強い】
セクションタイトルで例にも挙げていますが、やはり「地盤が強い地域かどうか？」によって大きく災害リスクが変わってきます。
特に都心や23区の場合、地盤の面で不利となる「かつて埋め立てられて造成された地域」は、その性質上、後述する「水源から離れている」という面でも不利になるため、他の要素でカバーする必要も出てくるでしょう。
【海や大きな川などの水源から離れている】
大きな災害は、何も地震だけではありません。
海や大きな河川から近い土地は、どうしても水害の危険性が高くなります。
23区内でいえば、荒川周辺などはその名前からも分かるように「かつて水害が多い地域だった」と考えられるため、注意が必要となるでしょう。
【住宅密集地域から距離がある】
首都圏における巨大地震の例として「関東大震災」を思い浮かべる方も多いと思いますが、木造の家屋が多く建っていた地域では、当時吹いていた風によって「火災旋風」が発生し、甚大な火災の被害を出したと言われています。
現在では耐火性に優れた住居や建物も増えていますが、もし住宅が密集した地域で火災が発生したら、大きな被害が出るのも容易に想像できます。
【崖の近くや高低差が大きい地域など、災害の危険がある場所から離れている】
また、崖など「地すべり」の被害が考えられる地域や、高低差が大きく災害時の避難が困難になりやすい場所も、災害リスクが高い地域と言えるかもしれません。
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ポイント②：耐震構造である、シンプルな構造をしているなど『災害に強い設計・建築になっている』
『立地条件』とともに、こちらも非常に重要なポイントとなるのは『災害に強い設計・建築になっている』かどうかです。
こちらも以下にまとめてみました。
【耐震・免震・制振など、立地とマッチした構造を採用している】
日本では建物の災害対策として、特に地震に対する対策に力を入れる傾向にあるため、通常の「耐震構造」だけでなく「免震構造・制震構造」など、さまざまな構造が建築に用いられています。
・耐震構造
一般的な耐震構造とは「建物を頑丈に作ることで、ひたすら地震の揺れに耐える」という、ある意味シンプルな構造となっています。
しかし、頑丈であるが故に「揺れがそのまま建物へと伝わってしまう」という弱点もあるので、元々地盤が弱い場所などでは注意が必要です。
・免震構造
免震構造をかんたんに説明すると「基礎部分と建物本体との間に積層されたゴムなどによる免震装置を組み込み、地盤の揺れを建物に伝えないようにする」構造です。
ただ、室内への被害の少なさでは、他の構造に勝ると言われる免震構造ですが、デメリットとして「建築コストが高くなる」という部分があります。
・制振構造
これまでと違い制振構造は、地震を意味する「震」ではなく「振」という字が使われており「特殊な制振装置を組み込むことで、建物だけでなく地盤の揺れをも吸収する」という構造となっています。
地盤が弱い場所でも効果を発揮することから、上層階の揺れが問題となるタワーマンションなどでも制震構造がよく用いられているようです。
【揺れにくいシンプルな形状・間取りとなっている】
実際に地震が発生した時、揺れに伴って建物はさまざまな方向から大きな力が加わります。
この力の流れを受け流す・吸収する、どちらの場合でも「建物の形状や間取り」がシンプルな形、例えば正方形や長方形などであれば「一部のみに大きな力が加わる」ような事態を防げるでしょう。
逆に、土地の形状から、一部のみが突き出した形状や間取りになっている家屋の場合、その部分に力が集中してしまい、大きな被害へとつながってしまう可能性が高くなります。
おそらく、ここまでの内容でも多くの方が、ある程度「災害や地震に強いおうちとはどんなものか？」をイメージしやすくなったのではないでしょうか？
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ポイント③：建物自体の耐久性が高い、非常時も電力供給が可能など『災害時に役立つ機能や設備を備えている』
続いては『災害時に役立つ機能や設備を備えている』という点です。
いくつか例を挙げるなら、
【建物自体の耐久性が高い】
こちらは前述した「耐震構造」と似ているように思った方も多いと思いますが、こちらの場合、そもそも地震や災害対策としてではなく「通常時におけるメリット」を第一にしてのものであり、さらに「地震や災害時にも役立つ」ため、こちらのグループに含んでいます。
また、建物自体の耐久力が高ければ、有事の際の破損・倒壊リスクも低減でき、前述の耐震性能もその力を発揮しやすくなります。
【非常時も電力供給が可能】
近年ではデメリットも多く伝えられている「太陽光発電システム」ですが、過剰な電力を蓄電池にチャージすることで、非常時の電力供給が可能なため、防災の面で再評価されているようです。
また、飛散防止加工を施されたガラス窓や、火が出た場合に延焼を防ぐ防火ドア・シャッターなど、さまざまな『災害時に役立つ機能・設備』が組み込まれている住まいに安心を感じる人も少なくないでしょう。
購入予定の物件がある地域の「ハザードマップ」もチェックしよう
おうち不動産の地元、豊島区の土砂災害ハザードマップはコチラから（豊島区ホームページより引用）
さて最後のセクションでは、これまでと趣を変え、住まいの防災にも役立つ「ハザードマップ」についてご紹介していきましょう。
その理由は「物件が存在する地域全体が抱えている弱点がハッキリ見える」ためなのですが、発表している地域によって表現方法が異なるケースもあり、一定のフォーマットがあるわけではありません。
しかし、物件周辺だけでなく避難経路や避難場所についての記述があったり、有事の際に「災害対策本部」がどの地域に置かれるか？が分かったりするなど、得られる情報は多岐に渡ります。
では、具体的にこちら「ハザードマップ」の使い方の例をまとめておきましたので、興味のある方は検討している物件が属する地域のマップを片手にご覧ください。
・どんな災害の危険性が高いかが読み取れる
おそらく、ほとんどの方にとってハザードマップは「物件がある地域では、どのような災害の可能性が高く、どのぐらいの規模となるのかを知る」というのが最も一般的な使い方となるはずです。
また、マップを公開している行政機関によっては、さまざまな災害の可能性を複数のマップにて公開してる場合もあり、より詳細な情報を得ることができます。
・地震や地すべりに関連する「地盤の強さ」が読み取れる
近年の防災は、基本的に「大規模地震」を中心に想定しているケースが多く、そのため「地域の地盤に関する情報」が、数多くのマップで取り上げられるようになってきています。
また、地盤の強さは「地すべりや土砂崩れ」などの災害においても重要な要素となりますので、高低差の大きい地域や崖に近い地域の防災対策では必須情報になるでしょう。
・避難経路・場所など、有事の際にサポートしてくれる情報が読み取れる
有事の際には、かなり冷静な方であっても落ち着いて行動するのは難しいものですが、避難経路や場所に関する情報があれば、あらかじめ決めておくことができます。
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（ファイナンシャルプランナーのご紹介ページが別タブで開きます）
さて、今回のお話、皆さんいかがでしたか？
これから住まいを、不動産を購入したいとお考えの皆さん。
まずは、私たち「おうち不動産」まで、お気軽にご相談ください。
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・「住まい」に欠かせない存在「コンクリート」ってどんなもの？
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