不動産価格の今後を大胆予想！
今回のスタッフブログでは、この所の「年安傾向」なども関係してか「この先の動向が掴みにくい」と評判の「不動産価格」に関するお話をいくつかご紹介したいと思います。
ようやく、悲願であった「例の感染症の影響からの脱却」を果たせるかもしれない！というムードの中、さまざまな出来事が矢継ぎ早に起こった「慌ただしい夏」が終りを迎えようとしていますが、皆さんにはどんな「この夏の思い出」が思い浮かびますか？
今回は、この夏以降「これから住まいを手に入れたい！」と考えている皆さんにとって、その「購買意欲」に直結するような話題や内容をいくつか解説していきますので、いつもの様に御用とお急ぎでない方はしばしお付き合いくださいね。
現状の「高値傾向」はいつまで続きそう？
早速今回の内容に入っていきたいと思いますが、まずは現在の「不動産価格の高値傾向」が、一体いつまで続くのか？という部分についてご紹介していきましょう。
サクっとこの疑問に対する答えを明記するならば「専門家筋や不動産業界関係者によると、現在の高値傾向の発端は『2013年頃から』とされており、一朝一夕で続いているものではないため、少なくとも今後数年間は『高値傾向』が続く」と言われているようです。
基本的に、ここまでハッキリとした「答え」が出ているということは「現在の高値傾向が続く要因にもアタリがついている」とも判断できるため、少なくとも上記の「専門家筋や不動産業界関係者」の間では「すでにおおまかな（不動産価格高騰の）原因が究明されている」と結論づける方も多いはずです。
しかし、本当にここまで「スッキリ上手くいくもの」なのでしょうか？
数多くの「専門家筋や不動産業界関係者」の頭の中を、次々と回っていったり、詳細に語ったインタビューなどを多数検証してみたり、ということはもちろん「実現不可能」となるため、誰にもそれを立証させることはできません。
さらに、仮に「原因が判明している」のであれば、より正確な「価格高騰が続く期間」も予測可能になるでしょうから、おそらくは「原因の60％ぐらいは判明しているが、他の『現時点では不確定な要素』によってその読みにズレが生じる」というのが「正体」ではないでしょうか？
正直、この辺りに関しては、私たちでは不可能な「神の存在証明実験」のようなものであり、例え凄腕の「不動産業界関係者」であっても、前述の「60％ほど」が、現時点で考えられる「最高到達点」ということなのでしょうね。
「価格高騰」の直接の原因は、本当に「円安」なのか？
続いては、前セクションにおける「高値傾向」の「原因」として候補に挙げられることの多い「円安」が、本当に「引き金」となっているのかについて、皆さんと一緒に検証してみましょう。
まず、この「円安」の状態が「不動産価格の高値傾向」とどうつながっているのか？について解説すると、残念ながら「円安の影響下」では、海外の投資家たちがハイリターンが期待できる『日本の不動産』を「より安く購入できる状況」が整ってしまい、純粋に『住まいを購入したい』と考えている人に行き渡りにくくなり、高値につながるという仕組みになっています。
ただ、前述の通り「現在の高値傾向の発端は『2013年頃から』」とされていますが、実はこの「2013年」という年も「記録的な円安・ドル高」で日本経済が大いに混乱した年でした。
この様子から「やっぱり『円安』が不動産価格の高値傾向の黒幕なんじゃないか！」と考える方も多いかもしれませんが、ひとつだけ「2013年と2022年で大きく異なる部分」が存在しているため、おそらく「円安」の他にも「高値傾向の片棒をかつぐ要因がある」のではないでしょうか？
ではこの「2013年と2022年で大きく異なる部分」とは、一体何なのか？
その答えは「2013年をきっかけに、日本の賃金基準が下がったため、物価の上昇は回避できたが、2022年は『円安』と共に「物価上昇」が発生している」という点です。
そしてこの「物価上昇」は、今後しばらく「有効的な打開策」が出てこないとも言われており、その影響によって、前述のような「不動産価格の傾向・動向は今後も続く」という見方につながっている、とも考えられますね。
頭の中がこんがらがってしまい、考えが上手くまとまらない方も多いでしょうが、これだけ複雑な要因が絡み合っていれば、誰しもがそう感じやすくなるわけで、より強く「正確にその動向をつかむことなど、私たち人間には不可能なんじゃないか？」というイメージ、印象を抱くのも自然な流れではありますね。
都心と地方では「不動産価格の動向」が異なるってホント？
さて、ここからは、ちょっと視点をズラして「都心と地方では、不動産価格の動向が異なる」という部分を解説していきましょうか。
前セクションでも登場した「海外の投資家たちによる日本の不動産の購入（投資）が、価格の高値傾向の原因のひとつとなっている」という説ですが、実はこの「日本の不動産」は、文字通りの「日本の物件全て」ではありません。
おそらくは「よりビジネスとしての利益が得られやすい方の物件」こそ、彼らが投資するに値する「日本の不動産」であり、より厳密に言うなら「日本の不動産を物件をそれぞれ比べた場合、よりビジネスとしての利益に繋がりやすいのは『より多くのメリットが有る都心の物件」』である」と考えられます。
実際に「都心の物件」と「地方の物件」は「投資の対象となっている都心の物件は、引き続き価格が上昇している」と「元々需要が少ない地方の物件は、より早く売却を確定させるために『価格据え置き・価格上昇（上げ幅は微々たるものとなってはいますが）』に設定されている」ほどの違いがあるようです。
「今後の不動産価格」カギとなるのは「海外の投資家」？
さて、最後のセクションでは、これまでの各セクションでも登場している「海外の投資家たち」は、それぞれ「今後の不動産価格」にどんな影響を及ぼすのか？という視点から解説していきましょうか。
私たち日本の「不動産市場」が、開かれたものである限りは、仮に「居住目的ではない」としても「海外の投資家たちによる不動産購入」を止めることはできません。
しかし、その影響が非常に大きくなり、さらに原因となって「日本の不動産価格を上昇傾向にコントロールしている」のであれば、間接的に「消費者サイドの一部による市場価格の操作」が可能になってしまいます。
もちろん、私たち側からするとそんな事態は当然『避けるべき』でしょうが、たとえそんな意図がなかったにしろ「海外の投資家たちによる不動産購入」が続く限りは、この「高値傾向」も続くことになるでしょう。
本来であれば、このような事態を防止する意味でも「国やそれに準ずる機関」が何らかの「対策」を講じるべきでしょうが、ニュースなどを見る限り、そのような大きな動きは鳴りを潜めてしまっているようです。
では、私たちはどうすれば良いのでしょうか？
その答えは当然ひとつではなく、正直「一個人の力ではどうすることもできない」というのが現状ではありますが、あえて言うなら「現在考えられる『購入資金』や『住宅ローン』の範囲で、できる限り条件や設備の優れた『不動産物件』を、これまたできる限りリーズナブルな価格で購入できるよう努力する」しかない、と言うのが最も「現実的な話」ではないでしょうか？
さて、今回のお話、皆さんいかがでしたか？
これから住まいを、不動産を購入したいとお考えの皆さん。
まずは、私たち「おうち不動産」まで、お気軽にご相談ください。
戸建て（新築戸建て・中古戸建て）でもマンション（中古マンション・リノベーションマンション）でも、お客様のご希望条件に合わせて多数ご紹介できます！東京23区を中心に首都圏で気になる物件が あればご相談下さい。
